【ハザードマップ】検討していた建売新築一戸建てが浸水想定域に入ってて不安になった

建売新築一戸建てを購入する際に、そのエリアで将来的に災害が起こりやすいかどうかも一つの検討要素です。

今回はそんな建売新築一戸建てを検討するうえでのハザードマップについて紹介していきます。

ハザードマップ見たら新築買うの不安になった

建売新築一戸建てに限った話ではありませんが、不動産を購入するにあたってその物件のあるエリアが災害などの恐れがある地域なのかない地域なのか調べる必要があります。

そんな時に役立つのがハザードマップです。

ハザードマップを調べる

ハザードマップの調べ方ですが単純にグーグル検索などで「〇〇市　ハザードマップ」と検索するだけでその市町村が作成しているハザードマップのページが出てくるケースが多いです。

そういったもので自分の検討している物件の場所を見てもらい、浸水想定域に入っているかなど確認をする方法が基本になります。

重ねるハザードマップで見てみる

各市町村が出しているものに関して言うと、エリアが限られているので、違うエリアのことを調べようとすると別のハザードマップを探してこないといけなかったり、そもそも各市町村で公開の仕方が違って見にくかったりということがあります。

そんな時には国土地理院がやっている「重ねるハザードマップ」で一元管理されているので、そういったサービスを使うと見やすいかもしれません

浸水想定域に入ってたらどうしたらいいですか？

ハザードマップを調べてみたら検討している物件は浸水想定域に入っていたらどうしたらいいですか？という質問があると思いますが、この質問に教科書的に答えるとするとやはり、

「浸水想定域に入ってないところを買ってください」

ということになります。ですがこれはなかなか簡単ではない場合も多いのが現実です。

自分が探している、もしくは良いと感じるエリアは全て浸水想定域に入っているという場合も地域によっては多いと思います。

現実的には新築検討物件が範囲内に入る時も多い

ハザードマップを調べてみて自分が検討している新築物件のある場所が浸水想定域に入っているということはよくあります。

探しているエリア全部が浸水想定域に入る場合も

例えばこれは東京など関東地方を先ほどご紹介した「重ねるハザードマップ」で見た場合の図ですが、

このような感じで多くの人が住んでいるところはほとんどが洪水などの想定域に入ってしまっています。このような状態は他にも大阪など都会にも言えるので、多くの人がハザードマップを気にし始めると家を買えない状態にはなります。

都会に限らず地方都市でも同じ状態

次に我々の事務所がある京都府木津川市を見てみるとこのような感じです。

木津川市は京都府の一番南にある地方都市ですが、そんな地方都市でも線路があって駅に近い便利なエリアはほとんどが浸水想定域に入っています。その市の名前の通り木津川という川が通っているのが原因です。

ですが多かれ少なかれ、山手の不便ではないところが発展して人が住むようになるのと、川の近くにも人が住みやすいので、結局都会ではなく地方都市であったとしても、ハザードマップを見れば「検討しているエリアが全て色がついている」という現象は起きると思います。

色がついていないところは「不便」

それでも見ていただいたように、全然色のついていないところもあります。

そういう場合はできるだけそこを買うというのが先ほども言いましたが教科書的な考え方です。

ただそうしたとしても実際その「白色」のエリアにある物件を見に行ったとしても高台の上で、駅や商業施設があるようなところまでは多少の距離と高低差がある場合が多く、ハザードマップ上では魅力と現実の魅力が反比例するということも多々あります。

検討と心構えで何とかするしかない

しかしこのエリアで家を探すことは決まっていて、でも大体全部ハザードマップみたら浸水想定域なんですという話になってくると、あとは「検討」と「心構え」で何とかするしかありません。

５０ｃm未満の浸水想定なら

ハザードマップで一番薄い色の浸水想定５０ｃｍ未満に該当している場合に関しては、今の建売新築一戸建ては基礎の高さが４０ｃｍくらいあります。そして何も地盤面から０ｃｍの完全なフラットなところから建物が建ちあがっていることも少ないと思います。道路から考えると１０ｃｍくらい宅地の方が高くなっていてその上に建物がのっているケースも多いと思います。

そのように考えると５０ｃｍ未満の浸水想定では床上浸水にはなりづらいのかな？ということが想定できます。

そういった観点で現場を確認してみて、基礎の高さなどを測ってみるのも一つの検討方法です。

５０ｃｍから３ｍの浸水想定なら？

次に５０ｃｍから３ｍまでの浸水想定ならどうかということですが、これは床上浸水する可能性もあるということになります。

このような場合は火災保険の「水害」という所は加入しておく必要があると思います。

その他の対策では、一階は浸水する可能性があるということを想定しておかないといけないので、2階に大切なものお金や思い出の物などを置いておく、もしくは緊急時にもっていくなどの対策があります。

また緊急時の避難に関しても「垂直避難」と言われるような、1階から2階に避難するという考え方が必要です。避難所への移動よりも単に垂直避難する方が安全なケースもありますので、家族で話し合っておく必要があります。

５ｍ～１０ｍ浸水想定の場所なら

最後に５ｍ～１０ｍの浸水想定の場所ならどうでしょう。こうなるとその場所から避難する必要があるケースがあるということを確認しておきましょう。いわゆる水平避難というものです。

ここまでの浸水想定の場合は洪水というような「川が氾濫した」とかまたは「地震による津波」とかそのような現象があって初めてその深さまで浸水することが想定されています。

そうなってくると警戒アラートはどのように発令されるのか、どこに避難するのかというようなことまでキチンと確認をしておく必要があります。

市役所で浸水の履歴なども教えてくれる

ハザードマップだけでなく役所などに問い合わせすると、過去の浸水の履歴なども確認することができます。行政によってはネット上に公開しているケースもあるので、そういったもので実際にどこでどんな浸水があったかなどを実際に聞きに行って検討してもいいかもしれません。

例えば、床上浸水の記録があるところでも実際に行ってみると、そのエリアは今の基礎の高さよりかなり低い基礎の物件が並んでいるエリアで、地面から建物床がそもそも高くない建物が多いため床上浸水しているだけで、今の建物では床上浸水まで行くことは無いと考えて決断される方もいらっしゃいました。

ハザードマップ見たら新築買うの不安になった：まとめ

• 重ねるハザードマップで色々な地域を調べてみよう
• ハザードマップで問題ないところは大体「不便」
• 検討しているエリア全部が浸水想定域の場合も多い

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